So schnell schiesen die Preusen nicht （ドイツ語原文）
We are not that quick on the trigger. （英語版）
これはドイツのことわざです。
由来は1866年7月3日コーニッヒグラーツの戦いでサドヴァ村（現在のチェコ）でプロシア軍とオーストリア・ザクセン連合軍が衝突しました。
この合戦でプロシア軍が使用した新式の後装填銃のツンナーデルゲヴェールを指しているようです。
本来であれば従来の筒の先から弾を込める銃を使っているオーストリア・ザクセン連合軍に比べて新式の後装填銃は玉込めが早く、有利なはずですが、実際はどうもそうではなかったようで、この皮肉とも取れることわざが生まれました。なぜならことわざの意味は「そんなに急ぐ事は無いよ」なのです。
歴史家兼ジャーナリストのセバスティアン・ハフナー氏（Sebastian Haffner）は著書の中で別の見解を示している：
このことわざは戦場で（プロシア軍）の撃ち方を指しているのではなく（そこではかなり早く撃っていました）脱走兵（敵前逃亡）の射殺を即座に行なわなかった事を指す、と。
多くの国の軍隊では、上官が戦闘中に敵前逃亡した部下をその場で射殺する行為を、部隊の規律と秩序を維持するために認めていました。
プロシアではこういった”不幸者”は半殺しに殴られましたが、その後看病されました。
射殺するには価値がありすぎた訳です。プロシアの節約精神がここにも表れているのでしょうか？
いずれにしましても、プロシア帝国が頭角を表す時期のお話しです。
We are not that quick on the trigger. （英語版）
これはドイツのことわざです。
由来は1866年7月3日コーニッヒグラーツの戦いでサドヴァ村（現在のチェコ）でプロシア軍とオーストリア・ザクセン連合軍が衝突しました。
この合戦でプロシア軍が使用した新式の後装填銃のツンナーデルゲヴェールを指しているようです。
本来であれば従来の筒の先から弾を込める銃を使っているオーストリア・ザクセン連合軍に比べて新式の後装填銃は玉込めが早く、有利なはずですが、実際はどうもそうではなかったようで、この皮肉とも取れることわざが生まれました。なぜならことわざの意味は「そんなに急ぐ事は無いよ」なのです。
歴史家兼ジャーナリストのセバスティアン・ハフナー氏（Sebastian Haffner）は著書の中で別の見解を示している：
このことわざは戦場で（プロシア軍）の撃ち方を指しているのではなく（そこではかなり早く撃っていました）脱走兵（敵前逃亡）の射殺を即座に行なわなかった事を指す、と。
多くの国の軍隊では、上官が戦闘中に敵前逃亡した部下をその場で射殺する行為を、部隊の規律と秩序を維持するために認めていました。
プロシアではこういった”不幸者”は半殺しに殴られましたが、その後看病されました。
射殺するには価値がありすぎた訳です。プロシアの節約精神がここにも表れているのでしょうか？
いずれにしましても、プロシア帝国が頭角を表す時期のお話しです。
気になっていたチンギスハンを題材としたモンゴル建国800年記念映画の「蒼い狼」をDVDで見ました。
キャストは主に名立たる日本の俳優陣。
最近本場中国の時代劇ものを見慣れているせいか、何かもの足りなく感じ、それはなんだろうと
考えてみました：
背景は雄大な中国の自然（モンゴルの高原等）で撮影し、装備や馬もふんだんに活用した構成でしたが、大陸人の持っているハングリー精神（性格）の欠如（演じている俳優が島国の日本人なのでそれを求めるのもコクかもしれませんが）が影響していたのでしょう。
俳優の演技はぎこちなく感じ、「何を伝えたいのか」という本質的なところが薄れてしまったように感じました。
現地の俳優さんを使って中身の充実感をはかったらよかったのかもしれません。
キャストは主に名立たる日本の俳優陣。
最近本場中国の時代劇ものを見慣れているせいか、何かもの足りなく感じ、それはなんだろうと
考えてみました：
背景は雄大な中国の自然（モンゴルの高原等）で撮影し、装備や馬もふんだんに活用した構成でしたが、大陸人の持っているハングリー精神（性格）の欠如（演じている俳優が島国の日本人なのでそれを求めるのもコクかもしれませんが）が影響していたのでしょう。
俳優の演技はぎこちなく感じ、「何を伝えたいのか」という本質的なところが薄れてしまったように感じました。
現地の俳優さんを使って中身の充実感をはかったらよかったのかもしれません。
学校では教えず、一般社会でも知られていない数ある史実（歴史）の中から3点
（いずれも文は フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より）：
※ オレンジ計画
（おれんじけいかく、オレンジプラン、War Plan Orange）はアメリカ合衆国が1904年に定めた対日国防計画。
日露戦争により急速に極東で勢力を伸ばしつつあった日本に対し、アメリカは急速に危機感を募らせていた。当時、セオドア・ルーズベルト政権は軍部に対し、近い将来に国際戦略で利害が対立するであろうと予想される国々との戦争シミュレーションを立案させた。軍部は仮想敵国を色で区分しそれぞれとの戦争作戦を立案、万が一戦争になった場合に備えた（カラーコード戦争計画）。
日本は色が「オレンジ」に区分されたことから「オレンジ計画」の名が付けられた。
アメリカは自らを青色とし、他にもドイツは黒、イギリスを赤、メキシコを緑色、カリブ海諸国を灰色、中米諸国を紫、フランスを金、カナダをクリムゾンなどと色分けしていたほか、アメリカ国内が共産主義勢力などによる内戦に陥った場合のための国防計画には白色が割り当てられていた。カラーコード戦争計画は第一次大戦後の戦間期である1920年代に整備され改訂を繰り返したが、枢軸国との対立が決定的となった1939年、大西洋と太平洋を越えて戦うための国防計画であるレインボープランが成立したことで撤回された。
当初「仮に日本と戦争になった場合は在比米軍はフィリピンのスビック湾を防衛しながら本国からの救援艦隊を待つ」という案が大統領のセオドア・ルーズベルトに提案されたが、フィリピンの防衛は困難であることからこの案は却下された。また日本軍の侵攻を食い止めるには太平洋に拠点が必要と確認されハワイに海軍基地が建設された。
またアメリカ太平洋艦隊は戦争が起こればカリフォルニア各地の海軍基地で兵力を平時の二倍以上に補充し、パナマ運河への日本軍の侵攻に備えることになっていた。用意が整えば太平洋艦隊は西に進みグアムとフィリピンの救援を行い、北上して日本艦隊との洋上決戦に臨み、勝利した後は日本本土に対する経済封鎖を行う予定であった。
※ 通州事件
（つうしゅうじけん）とは、1937年(昭和12年)7月29日に発生した事件で、「冀東防共自治政府」保安隊（中国人部隊）による日本軍部隊・特務機関に対する襲撃と、それに続いて起こった日本人居留民（朝鮮系日本人を含む）に対する虐殺を指す。
事件の概要
通州とは、北平（現在の北京市）の東約12kmにあった通県（現在の北京市通州区北部）の中心都市である。当時ここには、日本の傀儡政権であった冀東防共自治政府が置かれていたが、1937年7月29日、約3000人の冀東防共自治政府保安隊（中国人部隊）が、華北各地の日本軍留守部隊約110名と婦女子を含む日本人居留民（当時、日本統治下だった朝鮮出身者を含む。）約420名を襲撃し、約230名が虐殺された。これにより通州特務機関は全滅。
事件の原因は、日本軍機が華北の各所を爆撃した際に、通州の保安隊兵舎をも誤爆したことの報復であるとする説明が一般的だったが、近年は反乱首謀者である張慶餘の回想記により、中国側第二十九軍との間に事前密約があったとの説も有力になっている。
なお、中国側ではむしろ「抗日蜂起」と看做されている。
影響等
一部で「通州虐殺事件」、「第二の尼港事件」とも言われる。殺され方が極めて残虐であったとされ、日本の対中感情は大きく悪化した。 その後1937年12月24日、冀東政府と日本側との間で交渉が成立、冀東政府は日本側に正式陳謝の上、120万円の賠償金を支払い、事件は解決した。
近年ではこの事件に対する報道は日中両国で皆無であり、歴史の闇に埋もれようとしている。
※ ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム
（War Guilt Information Program、WGIP 厭戦工作）とは、第二次世界大戦敗戦後に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）が日本占領政策の一環として行なった、と主張されている「工作」。情報操作などにより日本の国民を「洗脳」して戦争への嫌悪感を植え付けた、とされる。直訳すれば「戦争への罪悪感に関する宣伝計画」である。
日本の保守派・右派の一部論客などが盛んに取り上げているが、存在したとの主張が繰り返される割りには“War Guilt Information Program”という政策・工作をGHQが推進していた根拠（政策についての命令指令または覚書そのものの公文書原本など）が明示されたことは無く、具体的な計画として存在したのかについては疑問視されている。そのような計画は存在しなかったとする論者からは陰謀論に過ぎないとされている。
概要
実例とされるのは、大東亜戦争という用語を太平洋戦争と強制的に改めさせた、全国の新聞に事前検閲を実施した[1]、新聞で連載記事「太平洋戦争史」を掲載させた、などである。
また、旧日本軍の「悪」を暴露したNHKのラジオ番組｢真実はかうだ」なども、連合軍を「善」、日本軍を「悪」とする連合国に都合の良い宣伝で、この計画の一環であるとされる。
なお、通州事件では生存者等の証言もあり、極めて残忍状況があったようだ。詳しくはこちら。
またウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムに関しては昭和二十三年（1948年）二月六日付、ＣＩ＆Ｅ（民間情報教育局）からＧ−２（CIS・Civil Intelligence Section・参謀第二部民間諜報局）に宛てて発せられた、一通の文書があるとされる。（「閉された言語空間―占領軍の検閲と戦後日本
（江藤淳 著・文藝春秋）」）
私も最近知りました。まだまだ勉強不足でした。
（いずれも文は フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より）：
※ オレンジ計画
（おれんじけいかく、オレンジプラン、War Plan Orange）はアメリカ合衆国が1904年に定めた対日国防計画。
日露戦争により急速に極東で勢力を伸ばしつつあった日本に対し、アメリカは急速に危機感を募らせていた。当時、セオドア・ルーズベルト政権は軍部に対し、近い将来に国際戦略で利害が対立するであろうと予想される国々との戦争シミュレーションを立案させた。軍部は仮想敵国を色で区分しそれぞれとの戦争作戦を立案、万が一戦争になった場合に備えた（カラーコード戦争計画）。
日本は色が「オレンジ」に区分されたことから「オレンジ計画」の名が付けられた。
アメリカは自らを青色とし、他にもドイツは黒、イギリスを赤、メキシコを緑色、カリブ海諸国を灰色、中米諸国を紫、フランスを金、カナダをクリムゾンなどと色分けしていたほか、アメリカ国内が共産主義勢力などによる内戦に陥った場合のための国防計画には白色が割り当てられていた。カラーコード戦争計画は第一次大戦後の戦間期である1920年代に整備され改訂を繰り返したが、枢軸国との対立が決定的となった1939年、大西洋と太平洋を越えて戦うための国防計画であるレインボープランが成立したことで撤回された。
当初「仮に日本と戦争になった場合は在比米軍はフィリピンのスビック湾を防衛しながら本国からの救援艦隊を待つ」という案が大統領のセオドア・ルーズベルトに提案されたが、フィリピンの防衛は困難であることからこの案は却下された。また日本軍の侵攻を食い止めるには太平洋に拠点が必要と確認されハワイに海軍基地が建設された。
またアメリカ太平洋艦隊は戦争が起こればカリフォルニア各地の海軍基地で兵力を平時の二倍以上に補充し、パナマ運河への日本軍の侵攻に備えることになっていた。用意が整えば太平洋艦隊は西に進みグアムとフィリピンの救援を行い、北上して日本艦隊との洋上決戦に臨み、勝利した後は日本本土に対する経済封鎖を行う予定であった。
※ 通州事件
（つうしゅうじけん）とは、1937年(昭和12年)7月29日に発生した事件で、「冀東防共自治政府」保安隊（中国人部隊）による日本軍部隊・特務機関に対する襲撃と、それに続いて起こった日本人居留民（朝鮮系日本人を含む）に対する虐殺を指す。
事件の概要
通州とは、北平（現在の北京市）の東約12kmにあった通県（現在の北京市通州区北部）の中心都市である。当時ここには、日本の傀儡政権であった冀東防共自治政府が置かれていたが、1937年7月29日、約3000人の冀東防共自治政府保安隊（中国人部隊）が、華北各地の日本軍留守部隊約110名と婦女子を含む日本人居留民（当時、日本統治下だった朝鮮出身者を含む。）約420名を襲撃し、約230名が虐殺された。これにより通州特務機関は全滅。
事件の原因は、日本軍機が華北の各所を爆撃した際に、通州の保安隊兵舎をも誤爆したことの報復であるとする説明が一般的だったが、近年は反乱首謀者である張慶餘の回想記により、中国側第二十九軍との間に事前密約があったとの説も有力になっている。
なお、中国側ではむしろ「抗日蜂起」と看做されている。
影響等
一部で「通州虐殺事件」、「第二の尼港事件」とも言われる。殺され方が極めて残虐であったとされ、日本の対中感情は大きく悪化した。 その後1937年12月24日、冀東政府と日本側との間で交渉が成立、冀東政府は日本側に正式陳謝の上、120万円の賠償金を支払い、事件は解決した。
近年ではこの事件に対する報道は日中両国で皆無であり、歴史の闇に埋もれようとしている。
※ ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム
（War Guilt Information Program、WGIP 厭戦工作）とは、第二次世界大戦敗戦後に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）が日本占領政策の一環として行なった、と主張されている「工作」。情報操作などにより日本の国民を「洗脳」して戦争への嫌悪感を植え付けた、とされる。直訳すれば「戦争への罪悪感に関する宣伝計画」である。
日本の保守派・右派の一部論客などが盛んに取り上げているが、存在したとの主張が繰り返される割りには“War Guilt Information Program”という政策・工作をGHQが推進していた根拠（政策についての命令指令または覚書そのものの公文書原本など）が明示されたことは無く、具体的な計画として存在したのかについては疑問視されている。そのような計画は存在しなかったとする論者からは陰謀論に過ぎないとされている。
概要
実例とされるのは、大東亜戦争という用語を太平洋戦争と強制的に改めさせた、全国の新聞に事前検閲を実施した[1]、新聞で連載記事「太平洋戦争史」を掲載させた、などである。
また、旧日本軍の「悪」を暴露したNHKのラジオ番組｢真実はかうだ」なども、連合軍を「善」、日本軍を「悪」とする連合国に都合の良い宣伝で、この計画の一環であるとされる。
なお、通州事件では生存者等の証言もあり、極めて残忍状況があったようだ。詳しくはこちら。
またウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムに関しては昭和二十三年（1948年）二月六日付、ＣＩ＆Ｅ（民間情報教育局）からＧ−２（CIS・Civil Intelligence Section・参謀第二部民間諜報局）に宛てて発せられた、一通の文書があるとされる。（「閉された言語空間―占領軍の検閲と戦後日本
（江藤淳 著・文藝春秋）」）私も最近知りました。まだまだ勉強不足でした。
いわゆる先進国では先の戦争後、平穏な暮らしが続き、平和な日々を過ごしていると皆が思っている。しかし、実は「経済活動」という形で紛争、列強国間の戦争は続いている。必要・不可欠とされ、公然と行われている。
先の大戦時においての各国の考え方と変わらない状況：当時戦争は生き残る手段として必要不可欠であった。
今はいわゆる発展途上国からは労働力や資源を搾り取り、工業活動により地球を汚染を促進している。どの国が売上を上げるのか国益と称してお互いに監視干渉し合いながら。
現状のCO2や汚染物質を排出する経済活動を優先していくと確実に地球は壊れる事はそっちのけで。
先の大戦時においての各国の考え方と変わらない状況：当時戦争は生き残る手段として必要不可欠であった。
今はいわゆる発展途上国からは労働力や資源を搾り取り、工業活動により地球を汚染を促進している。どの国が売上を上げるのか国益と称してお互いに監視干渉し合いながら。
現状のCO2や汚染物質を排出する経済活動を優先していくと確実に地球は壊れる事はそっちのけで。
